ホームヘルパーの将来性について【200%成功間違いナシ】

結論からいうと、ホームヘルパーの将来性は明るく、成功は間違いないといえます。

今後は、医療技術の発達により、寝たきり状態で過ごす独居老人の増加が予測されます。
ホームヘルパーが独居老人に介入することで、健康や栄養状態の把握が可能なため、今後も必要とされる将来性のある職種だといえるでしょう。

ホームヘルパーの将来性については、見方を変えると、「高年齢層になっても働き続けられるか？」もポイントになってきますよね。
公的財団法人介護労働安定センターが平成29年度に52,914人もの介護士を対象に行ったアンケート結果によると、ホームヘルパーの平均年齢は54.0歳であり、60歳を超えて働く方もいまや珍しくありません。
少ない人員でシフト編成をする介護施設とは違い、担当する訪問件数によって働く時間や負担を調整しやすい特性が、シニア世代と相性が良いのでしょう。

ここからは、ホームヘルパーの将来性について、さらに深堀をしていきたいと思います。

ご利用者の希望は在宅？施設？

ホームヘルパーの将来性について考察するにあたり、もっとも大切なことは、介護保険のご利用者となる方々が本当に在宅介護を望まれているのか？ではないでしょうか。

ここでは、内閣府世論調査のデータをもとに、ご利用者のニーズについて、考察してみました。

訪問介護の限界もある

訪問介護サービスを求めるご利用者が多いとはいえ、必ず期待に応えられるのかというと、そうとも言い切れないのが介護の難しいところです。

日本では、介護離職（※家族の介護を理由にお仕事を退職すること）が社会問題に発展していますが、その背景には少子化が進んだことにより、家族が親の面倒を見ることがどんどん難しくなってきている現状があります。
子どもだって生活があるので、日中お仕事などで留守にすることも多いですし、少子化により独居老人の数も増加傾向にあります。

独居老人の在宅介護となると、高齢になるにつれて24時間何かしらのケアが必要になることまで考えると、ホームヘルパーがすべての家を訪問して回る体制を作り上げることは容易ではありません。

それなら、24時間ケアが効率的に提供できる介護施設の方が、トータルで見ればご利用者のためだという意見も耳にします。

しかし、施設介護の最大のデメリットは、住み慣れた家、なじみの土地から引っ越すことは、高齢者にとっては大きな負担であり、認知症などを引き起こすことです。
要介護度を上げずに自立を支援する介護の本質から考えれば、病院や施設介護から在宅介護へ移行しようとする今の風潮は、ごく自然なことだと筆者は思います。

介護技術が身に付かない

訪問介護のお仕事は、特養や老健などと比べると、とくに身体介助の技術が身に付かないデメリットがあります。

訪問介護で身体介助スキルが身に付かない理由としては、施設と比較すると、要介護度の低いご利用者が多い傾向にあるためです。
コミュニケーション力の高いホームヘルパーでも、介護施設では入浴・排泄・移乗介助といった業務中心となるため、後れを取るのは事実としてあります。

対策としては、研修制度が充実している事業所への入職や、数年は転職を繰り返して施設介護の技術を学んでスキルアップするなどがあります。

ホームヘルパーの存在価値とは

下の文章は、ホームヘルパーとして働く方が、将来性について苦言を呈した内容を引用掲載しています。

働く立場から現状を見れば、そもそもホームヘルパーという職種が世間に浸透していないように感じています。
本来、ホームヘルパーを含めて、ご利用者の自立を手助けするのが介助の目的であるハズにもかかわらず、実態は家政婦と同様の扱いを受けることは珍しくありません。
私自身、介護の本質をご理解されないご家族から、何度もモラルのない言葉や苦情をいただいたことで、訪問介護のお仕事がイヤになった時期もあったほどです。
もちろん、自分の職種に将来性はあって欲しいし、あるべきだとは思いますが、現場を見る限り期待はできません。

筆者は、介護業界の抱える数ある問題点の中で、もっとも深刻なのがヘルパーの自己重要感の低さだと考えています。
ただ注目を集めたいがためのマスコミの過剰な報道によって、介護の社会的地位はどうしても下に見られる傾向にあります。

介護を必要とするご利用者だけでなく、業界で働いているヘルパーの尊厳も守らなければ、ホームヘルパーとして長くキャリアを積んでいくことは難しいでしょう。

まとめ

「ホームヘルパー」という職種の将来性については、施設介護と比較して介護技術が身に付きづらいデメリットさえクリアできる方は、大いに明るい未来であるといえます。

政府は、膨れ上がる医療費や介護保険費用を何とか食い止めようと、病院の在院日数を減らしたり、地域によっては要介護度の認定基準を厳格化することで、施設入所審査が通らず、在宅で生活が難しいご利用者が増えている傾向にあります。

つまり、今後はますますホームヘルパーの存在が重要視されるということですね。

最近、政府は混合介護と呼ばれる保険外サービスを推進する動きも見せてきているので、将来的にはヘルパー指名制度を導入した介護事業所や、ヘルパーの人事評価制度の本格導入など、ホームヘルパーの地位は確立されていく可能性は大いにあります。